先週末の東京株式市場は、日経平均が100円高の16651円でしたが、注意したいことは10月16日から高値が切り下がってきていることです。週明けの市場でこの傾向を払拭できるかで直近の相場の方向性を占うことができます。
ただ、目先調整はありましても中長期的にはまだ上昇途中ですので、この目先調整期間中に大幅な下押しがなく、上値の切り下がりを反転クリアーしてくれれば完全に長期の第二波動入りとなります。
ところで、ＯＰＥＣはカタールのドーハで緊急総会を開き、原油価格が最近下落基調にあることに対抗し、生産量を現状より日量１２０万バレル削減することで合意しました。
原油価格が下落基調とはいえ、１バレル78.4ドルであったものが一時57.3ドルまで下落したまでで、2000年6月以前には20ドル以下だったことを考え合わせれば、不当な決定ということができます。
一国の経済ならば価格カルテルは禁止されているわけですが、このような決定がまかり通り原油価格を高値で吊り上げてゆく資源国の横暴はこれからも続いていくことでしょう。
このような世界的な傾向に対していつも言っていることですが、資源の無い日本としての資源・エネルギー戦略を真剣に考えていかなければならないと思いませんか。
今回のＯＰＥＣの決定で、ニューヨーク・マーカンタイル取引所（ＮＹＭＥＸ）で原油価格が上昇したことを受けて、週末の株式市場は、関連性が高い石油関連株に物色の矛先が向かっていました。
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